日本国内における大豆の需要は、毎年500トン（うち100トンが食品、400トンが製油）と膨大な量になっています。世界的に見ても日本の大豆消費量は上位にランクされます。
たんぱく質と脂質が主成分で、コレステロールを低下させる効果があることから、近年では健康食品としても注目されています。
日本国内の大豆自給率は5％と極めて低く、その大部分をアメリカ、アルゼンチン、ブラジル、中国などからの輸入に頼っています。
大豆を取引する際に注目するのは、何といってもアメリカの生産状況（天候と作付面積）です。輸入商品なので、為替動向にも気を配りましょう。アメリカは世界的に見てもトップの大豆生産量を誇っており、日本国内の輸入大豆の約80％がアメリカからなので、アメリカの生産状況次第で大豆相場は大きく変動します。
一般的に、大豆の生産状況は天候と作付面積によって変わってきます。作付面積は種をまく5、6月に発表されます。面積の増減はそのまま収穫量につながるため、大豆相場に影響を与えやすくなっています。作付面積増→収穫量増→価格下落、もしくは作付面積減→収穫量減→価格上昇というのがセオリーです。天候に関しては、7、8月の収穫時期前が最も相場に影響を与える時期です。これらの時期の取引には注意しましょう。
大豆が輸入品ということもあり、為替も大きく影響します。一般的には円高になると売れ行きが鈍り、相場は下落するというのがセオリーです。逆に円安のときは相場の上昇要因になります。
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